初診費用の目安

初診時の費用について

初診時のお支払い金額はおおよそ3,000〜5,000円ほどです。
※金額は保険治療（3割負担の方）の2026年1月現在のおおよその金額です。

当院では、患者さまの幅広いニーズにお応えできるよう精一杯努力いたします。歯のお悩み・歯科治療についてご不安なことなどございましたら、お気軽に当院までご連絡ください。

お支払い方法

保険診療

現金でのお払いとなります。

自費診療

現金、クレジットカード(一括/分割)、デンタルローン(6〜120回)がご利用いただけます。
※お支払い時に受付までお問い合わせください。

料金表

被せもの

全体

※料金はすべて税込です。

被せもの

部分

※料金はすべて税込です。

予防歯科

ホワイトニング

※料金はすべて税込です。

入れ歯

※料金はすべて税込です。

インプラント

※料金はすべて税込です。

矯正治療

※¹ 矯正に関するトラブルなどで同月内に複数回ご来院された場合でも、2回目以降の費用はかかりません。

※料金はすべて税込です。

スポーツマウスピース

※料金はすべて税込です。

保証について

⻭科疾患の多くは、「細菌感染」と「物理的な⼒」に起因しています。
治療後の経過は、⼝腔内の衛⽣状態だけでなく、咬合⼒・免疫⼒・唾液量・既往症など、さまざまな要因の影響を受けます。
そのため、初期感染・再感染のリスクを完全に排除することはできません。

ご⾃⾝の⻭を⻑く健康に保つためには、適切なホームケアと、定期検診による継続的なメンテナンスが不可⽋です。

当院では、より良い補綴物を選択された患者様に対し、装着から5年間の⻑期保証を提供しております。

この保証は、適切なメンテナンスが継続されている場合に限り、万が⼀トラブルが発⽣した際には、補綴物の再製作にかかる費⽤の⼀部または全額を当院が負担するものです。

※ただし、新たに抜髄治療や根管治療が必要となった場合、それぞれの治療費は別途ご負担いただきます。

当院の負担割合

※横にスライドできます。

例）ジルコニア冠(11万/⻭)のケース

保証期間内に破損や再治療などによりジルコニア冠を再作成する場合、当院が全て/⼀部を負担します。
仮にセット後1年以内にインプラント治療
（42万/1本）を要する場合、差額（32万）で対応いたします。

インプラントの
メンテナンス保証
について

インプラント治療後はメンテナンスをきちんとし、正しく使うことが⼤切です。
⼤切なインプラントと末永くお付き合いいただく為に、以下をご⼀読ください。

インプラントを⻑持ちさせる為には、毎⽇のブラッシングが⼤切です。
また、最低でも年間2回の⻭科医師によるチェックが必要となります。

• インプラントに汚れが付着していないか（インプラント周囲炎の予防）
• 噛み合わせの具合の確認及び咬合調整（異常な⼒が掛かっていると抜ける場合があります）
• 隣在⻭の⻭周炎や⻭周病が進⾏していないか、適切な⻭ブラシができているか

試⽤期間に応じた保証制度

インプラント本体(25万)

上部構造(11万)

保証期間中、適切なメンテナンス下においてトラブルが発⽣した場合、再⼿術及び修復に要する費⽤の⼀部または全部を当院が負担いたします。

負担額は上記の通りです。当院より定期的に時期をお知らせしますので、必ず検診予約をお取りいただくようお願いいたします。

医療控除について

医療費控除とは

矯正治療やインプラント治療などの自由診療は、保険適用外で費用が高額になる場合があります。
しかし、「医療費控除」の制度を活用することで、支払った医療費の一部が税金の還付という形で戻ってくる可能性があります。

年間にかかった医療費が一定額を超えた場合（通常は10万円以上）、確定申告を行うことで所得税や住民税が軽減される仕組みです。
申告できる金額は、実際に支払った医療費から保険金などの補填分と所定の控除額（一般的に10万円）を差し引いた分になります。そこに所得税率をかけた額が、還付される目安となります。

ご自身やご家族のためにかかった医療費を合算して申告することができます。
矯正治療やインプラント治療も、治療目的や内容によって医療費控除の対象となる場合がありますので、詳しくは税務署または国税庁のホームページでご確認ください。

国税庁のサイトを見る

医療費控除の条件

年間（1月1日〜12月31日）の間に支払った医療費の合計額が、ご家族全体で10万円を超える場合、医療費控除の申告が可能です。
申告対象となる「家族」とは、生計をともにしている配偶者や親族が含まれます。

控除を受けられるかどうかは、次のいずれかを満たす必要があります。

• 年間の医療費が10万円を超えている
• または、申告者の課税所得金額の5％を超えている場合
  （所得が200万円以下の方など）

なお、控除の対象となる医療費の上限は200万円までと定められています。